先日、日本も金メダルを多く獲得し盛り上がったリオデジャネイロオリンピックが閉幕し、現在はリオデジャネイロパラリンピックが開催され、NHKを中心に今までになく報道もされています。
そんな中で企業の方の中にも２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックへ向け、各大会に出場する可能性のある選手を支援してみたいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
スポンサーマーケットにも「スポーツを支援したい」と言ったお問合せを頂くのですが、話をうかがっているとオリンピック・パラリンピックに出場する選手を支援したい、という方が多いです。
そこで今回はそんな東京オリンピック・パラリンピックに出場する選手を支援したいとお考えの方への注意点をまとめてみたいと思います。
１、東京オリンピック、パラリンピックはまだ４年後！
スポンサーマーケットにお問合せをいただく中には「どのスポーツがメダル取れそうですか？」「だれがオリンピック、パラリンピックに出場できますか？」と言った内容があります。
これは正直言って難しいのが現状です。なぜなら東京オリンピックパラリンピックは４年後のことなので、せめて１年前にならないと誰が出場するかもわかりません。
競技によってはオリンピックパラリンピックの直前にならないと出場選手が決まらないこともあります。
２、「オリンピック」「パラリンピック」という言葉を使いたい
これも良く質問をされるのですが、「オリンピック」「パラリンピック」と言う言葉はJOCそしてIOCがしっかりと管理しています。
このような呼称権はJOCやIOCの正式なパートナー、スポンサーでないと利用することができません。
例え自社の社員がオリンピックパラリンピックに出場したとしても、せいぜい社内報など内部的な広報には使える可能性もありますが、対外的な広報及び宣伝にはオリンピックパラリンピックと言う文言は使えない可能性が非常に高いです。
先日、社内でオリンピックに出場する人の壮行会の公開禁止の通達が日本オリンピック委員会（JOC）があったとのニュースがありました。
五輪の壮行会「公開禁止」の理由は？ 所属企業に戸惑い
ＪＯＣなどが５月に開いた国内の競技団体向けの説明会。約６０ページに及んだ配布資料には、「各選手の所属先がオープンの形式で、壮行会を実施することはできません」と明記された。
朝日新聞
http://digital.asahi.com/articles/ASJ710HNMJ6ZUTQP037.html?rm=402
オリンピックパラリンピックに出場する選手を支援したいと考えている企業の中には「オリンピック」「パラリンピック」の文字を使いたいという思惑もあるかと思いますが、もしこの呼称権を利用したいのであれば数億円単位のスポンサー費用を支払い、JOC又はIOCとパートナーになる必要があるのです。
JOCやIOCがこのような通達を出したのは、このような高額な費用を払っているスポンサーに対して、しっかりと権利が行使できる環境を整えているという側面があります。
３、オリンピックパラリンピックを目指すアスリートを採用したいならアスナビを活用しよう
オリンピック・パラリンピックと言う言葉を使いたいわけではない、なんとか支援したいという企業の方はぜひアスナビを見てみましょう。
http://www.joc.or.jp/about/athnavi/
アスナビはJOCが行っている企業とアスリートのマッチングサイトでこれまでも多くのアスリートがアスナビを利用して就職をしています。
就職が決まった企業は、JOCのアスナビのサイトに企業名が掲載されるので、ちょっとだけオリンピック・パラリンピックを支援しているイメージが出せると思います。
注意点をしっかりと考えた上で東京オリンピックパラリンピックを目指している選手を支援していただきたいのですが、２０２０年を目指す選手を支援することは「オリンピック」「パラリンピック」と言う言葉を使う以上に価値のあることだと考えます。
あまり「オリンピック」「パラリンピック」という言葉にとらわれずに、「スポーツを支援する」という意味で２０２０年の東京オリンピックパラリンピックに出場を目指す選手を支援してみてはいかがでしょうか。