東京オリンピック・パラリンピックのスポンサーまとめとオリンピックスポンサーはなにができて費用はいくらかかるのか?(追記あり)

スポーツ関係のお仕事をしていると2020年の東京オリンピック・パラリンピックまであと5年しかないのか、とかちょっとしたオリンピックの話題なんかにも敏感になってしまいますが、まだスポーツ関係以外の方にはピンとこないのではないでしょうか。

 

東京オリンピック・パラリンピックへの熱がまだまだこれからという時期でもあるオリンピックに関するニュースだけは頻繁に報道されています。それはオリンピックの「スポンサー」に関するニュースです。

 

今年に入ってから多くの企業が東京オリンピック・パラリンピックのスポンサーに名乗りを上げ、ニュースでも取り上げられているのでどういった企業がスポンサーになるのかご存じの方も多いと思います。

 

そのニュースをよく見てみると、スポンサーでも「TOPスポンサー」「ワールドワイドオリンピックパートナー」「ゴールドスポンサー」と色々なスポンサーの名前が出てくるのに気が付くと思います。

 

ちなみに2015年6月7日現在のスポンサーは下記の通りです。

(2015年4月14日に新たにみずほフィナンシャルグループと三井住友フィナンシャルグループがスポンサーになりゴールドスポンサーは合計12社となりました。カテゴリは両方とも「銀行」。原則1つのカテゴリには1社なのですが、IOCが特例として認めたそうです。スポンサーが増えるのはいいことですが、少し違和感がありますね。)

(2015年4月20日に三井不動産株式会社がゴールドパートナー契約を結んだそうです。ゴールドパートナーは13社目。)

(2015年6月14日に日本航空(JAL)と全日本空輸(ANA)がオフィシャルパートナー契約を結んだみたいです。また同業種ですね。)

(2015年7月27日 東京ガス株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2015年8月10日 ヤマトホールディングス株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2015年8月20日 日本郵政株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2015年10月16日 株式会社明治とゴールドパートナー契約)

(2015年10月20日 セコム株式会社と綜合警備保障株式会社(ALSOK)がオフィシャルパートナー契約 こちらも同業種ですね。)

(2015年11月27日 株式会社LIXILとゴールドパートナー契約)

(2016年1月22日 株式会社読売新聞東京本社、株式会社朝日新聞社、株式会社日本経済新聞社、株式会社毎日新聞社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年2月24日 TOTO株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年2月29日 三菱電機株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年3月10日 株式会社ブリヂストンとゴールドパートナー契約)

(2016年3月28日 味の素株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年3月31日 KNT-CTホールディングス株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年3月31日 株式会社ジェイティービーとオフィシャルパートナー契約)

(2016年3月31日 東武トップツアーズ株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年4月15日 キッコーマン株式会社とオフィシャルパートナー契約)

(2016年4月27日 株式会社エアウィーヴとオフィシャルパートナー契約)

(2016年6月7日 東京地下鉄株式会社と東日本旅客鉄道株式会社とオフィシャルパートナー契約)

 

■ワールドワイドオリンピックパートナー(TOP)

コカ・コーラ(ノンアルコール飲料)

アトス(情報技術)

ダウ・ケミカル(化学製品)

ゼネラル・エレクトリック(エネルギー、インフラ、照明、輸送他)

マクドナルド(食品小売)

オメガ(時計、計時、採点システム)

パナソニック(音響・映像機器)

P&G(家庭用品)

サムスン(無線通信機器)

ビザ(クレジットカード他決済システム)

ブリヂストン(タイヤ、免震ゴム、自転車)

トヨタ(モビリティ)(2017年から)

 

■ゴールドパートナー

日本電信電話株式会社(通信サービス)

アサヒビール株式会社(ビール&ワイン)

キヤノン株式会社(スチルカメラおよびデスクトップ・プリンター)

日本電気株式会社(パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品)

富士通株式会社(データセンターパートナー )

JX日鉱日石エネルギー株式会社(石油、ガス、電気供給)

東京海上日動火災保険株式会社(損害保険)

日本生命保険相互会社 (生命保険)

野村ホールディングス株式会社(証券)

株式会社アシックススポーツ用品(スポーツアパレル及び競技用具)

株式会社みずほフィナンシャルグループ(銀行)

株式会社三井住友フィナンシャルグループ(銀行)

三井不動産株式会社(不動産開発)

株式会社明治(乳製品・菓子)

株式会社LIXIL(住宅設備部材&水回り備品)

株式会社ブリヂストン(タイヤ、免震、自転車(電動・モーターアシスト除く))

■オフィシャルパートナー

全日本空輸株式会社(旅客航空輸送サービス)

日本航空株式会社(旅客航空輸送サービス)

東京ガス株式会社(ガス・ガス公共サービス)

ヤマトホールディングス株式会社(荷物・輸送サービス)

日本郵政株式会社(郵便)

セコム株式会社(セキュリティサービス&プランニング)

綜合警備保障株式会社(セキュリティサービス&プランニング)

株式会社読売新聞東京本社(新聞)

株式会社朝日新聞社(新聞)

株式会社日本経済新聞社(新聞)

株式会社毎日新聞社(新聞)

TOTO株式会社(水回り備品)

三菱電機株式会社(エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク)

味の素株式会社(調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品)

KNT-CTホールディングス株式会社(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)

株式会社ジェイティービー(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)

東武トップツアーズ株式会社(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)

キッコーマン株式会社(ソース(しょうゆ含む)、酢、みりん、料理酒)

株式会社エアウィーヴ(寝具)

東京地下鉄株式会社(旅客鉄道輸送サービス)

東日本旅客鉄道株式会社(旅客鉄道輸送サービス)

ワールドワイドオリンピックパートナーとゴールドパートナーの違い

さてワールドワイドオリンピックパートナーとゴールドパートナーとはなんなのでしょうか。ワールドワイドオリンピックパートナーとはTOP(The Olympic Programme)とも呼ばれています。

ずーっとTOPスポンサーは頂点のトップだと思っていましたが、こういう意味だったんですね。もちろん頂上といった意味もかけているのかと思いますが。

それぞれのスポンサーの違いはざっくり言うと

ワールドワイドオリンピックパートナー IOCとの契約 権利は世界規模
ゴールドパートナー 各国組織委員との契約 権利は各国国内

といった違いがあります。ちなみにスポンサーになるとどんなことができるのかと言うと、東京オリンピック組織委員会のページにはこんな感じで書かれています。

●呼称の使用権

東京2020オリンピック競技大会
東京2020パラリンピック競技大会
オリンピック日本代表選手団
パラリンピック日本代表選手団

●マーク類の使用権

東京2020大会エンブレム
東京2020大会マスコット などなど

https://tokyo2020.jp/jp/marketing/rights/index.html

「オリンピック」という名称やオリンピックのシンボルマーク、あの5つの輪のマークを使えるんですね。他にもサプライヤーとして商品の提供を行うことができたりします。

ワールドワイドオリンピックパートナーには時計のオメガが入っていますが、陸上競技などのタイム掲示板にはしっかりとオメガの文字とロゴマークが入ってくると思います。

商品を提供する権利があれば、世界中に自社の名前を発信できますね。

 

オリンピックのスポンサーになるための費用は?

ではそのオリンピックのスポンサーになるためにはいくらかかるのか?これはIOCもJOCも正確な金額は出していないので報道やネットの情報をみてみるとだいたい下記のような感じです。

■ワールドワイドオリンピックパートナー(TOP)
平均26億円/年 ロンドン五輪までの4年間の契約

 IOCによると、12年ロンドン五輪までの4年間のTOPスポンサー1社あたりの年間契約額は、平均2159万ドル(約26億円)。

朝日新聞
http://digital.asahi.com/articles/ASH3F4SJZH3FUTQP00Y.html?_requesturl=articles%2FASH3F4SJZH3FUTQP00Y.html&iref=comkiji_txt_end_s_kjid_ASH3F4SJZH3FUTQP00Y

■ゴールドパートナー
25億円/年 2015年から2020年までの6年契約

最高位のスポンサー「ゴールドパートナー」との契約目標を1社150億円以上に設定した(中略)契約期間は五輪終了後の20年末まで。

日刊スポーツ
http://www.nikkansports.com/sports/news/f-sp-tp0-20150119-1423296.html

こうやってみるとワールドワイドオリンピックパートナーもゴールドパートナーも1年間の金額的にはそんなにかわらなそうですね。ただワールドワイドオリンピックパートナー(TOP)の契約金額は何となく上がっていているみたいです。

 

新しくワールドワイドオリンピックパートナー(TOP)になったブリヂストンは契約期間が2014年から2024年の10年契約で総額300億円以上との報道(日経新聞)。

 

トヨタは先程の朝日新聞の記事にあるように10年間で1000億円以上とまさに破格の契約です。

 

以前からオリンピックのTOPスポンサーであるパナソニックは契約を延長し、東京オリンピックを含む7年間の期間で総額200億円以上(毎日新聞)と言った感じです。

 

トヨタは別格の100億円/年ですが、ブリヂストンとパナソニックは30億/年と言ったところでしょうか。ロンドンオリンピックの時は円高だったのも影響しているのかもしれませんね。

 

スポンサーにはワールドワイドオリンピックスポンサー、ゴールドスポンサー以外にもオフィシャルパートナー、オフィシャルサポーターと言うのがあるみたいです。

 

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(参照:公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会

これはまた各カテゴリによって行使できる権利が違うのだとか。かなり複雑です・・・。

スポンサーの費用対効果はどうなのか

各企業はかなりの額をスポンサー費用として投じるわけですが、はたしてその費用対効果はどうなのか?これははっきりいって分かりません。あるようなないようなと言ったところではないでしょうか。企業によってもオリンピックのスポンサーとなって得たい対価はそれぞれ違ってくるでしょうし。

 

ただオリンピックのスポンサーになったら配られると言われているチケットなどは接待や会社の福利厚生などで役に立つかもしれませんね。

 

もし東京オリンピックを観戦したいなら各スポンサー企業に就職するというのもありかも!?

 

ちなみにスポクリはオリンピック種目になっていないスポーツでも費用対効果の分かりやすい広告で応援できますので、オリンピックのスポンサーはちょっと高いと思っているそこの社長さんはぜひお問い合わせください。

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